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バリアフリーという概念ができてから40年。デパートや公共施設で普及し始めた多目的トイレ・オムツ交換台は人間工学、文化、医学などと垣根を越えた形。

障害者用トイレ、トイレに赤ちゃん用の椅子などに続き、おむつ交換などが行える台が設置されはじめた。

今回は、高齢者とトイレの問題を取り上げてみたいと思います。

これはなかなか興味深いです。だんだんに進化してきていることが感じられる分野です。

建設だけをしていた建設から「できるだけ多くの人が快適に」という最大公約数を見つけて、人間工学、文化、医学などと垣根を越えた形ができてきています。

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バリアフリーからノーマライゼーション、そしてユニバーサルデザインへ

日本は高齢社会になり、4人に1人が高齢者になる。その中の数パーセントは、立ち上がりができなかったり、排泄の機能が低下してしまったりして、オムツをするような状態になる。

また、元気な人もいつかはそんな風に排泄を管理することが困難になっていき、オムツを使用する可能性は高い。

オムツ使用の困ったこと

ほわーんと充満する臭い!

オムツを使用している人は、自分で思うように排便のタイミングをコントロールできないことが理由となっている人が多くいます。この時、もしもオムツ内で排泄してしまうと、臭ってしまうんです。

臭っていることが分からない人もいますが、自分で分かったり、付き添いをしている人は気付いてしまうので、周囲の人に迷惑をかけていることが辛くて公の場や人混みを避けてしまいます。

臭ってきても変える場所が無い

健常な人でも、電車の中でお腹を下してしまい、パンツに下痢が付いてしまったりしたことは無いでしょうか?

その時、すぐにでもパンツを変えたい、汚れたパンツは捨てたい…と心底思ういます。

その状態がオムツでもあるのですが、変えるところが無いのです。赤ちゃん用のベッドはスーパーや駅などでも見かけるようになってきました。

大人のオムツも横にならないと変えられないんです。

排泄したオムツを捨てる場所が無い

子どものオムツならば小さいですが、大人のオムツは結構大きいです。

しかも、子どもとは量も違います。これらを臭いを漂わせないように捨てられるごみ箱が存在しません。

多目的型トイレでも、大きな蓋つきゴミ箱はまだまだ見かけません。が、オムツじゃないくて紙パンツをはいている人も含めて、使い捨て下着を使っている人にとってゴミ箱は必需品です。

衝撃的ですが、病院のトイレでもこれらが無いところは多いです。

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多目的型トイレの進化

KINTETSU21020

公共交通機関その他では、バリアフリー対策の一環として、車椅子の使用者、高齢者、障害者、乳幼児連れ等のために、ベビーカーや車椅子、介助者などもはいることの出来る十分な広さ、手すり、おむつ交換シート、ベビーチェア、フィッティングボード、オストメイトのパウチ洗浄のための汚物流し、非常ボタン、聴覚障害者のための非常用フラッシュライトその他の設備がある、多機能トイレが設置されている。

若者向けのファッションビルだと思っていたが、パルコのトイレは高レベル

パルコの多目的トイレ1

パルコの多目的トイレ1

パルコの多目的トイレ2

パルコの多目的トイレ2

パルコというファッションビルに行ったことはありますか?イオンや丸井などのような複合ショッピング施設です。

イオンモールや三井ショッピングモールなど、老若男女が来る場所こそ、トイレは訪れた人の100%がみんな快適に使えてほしいと思うのです。

パルコのトイレはだいぶいい感じでした。いろいろ手すりを付けることが多目的トイレに求められているわけではありません。

ある程度の広さと、ポイントを抑えた位置・高さにある手すり、あったらいいなという「①人の動き」「②人の生活」「③人を介助する人の気持ち」に真摯に向き合って、観察して、マーケティングしてできあがる人間工学です。

みなさんも、ちょっとトイレのこと、考えてみてくださいね!

 

歴史

1974年6月 バリアフリーデザインに関する専門家会議(国連障害者生活環境専門家会議)において、報告書『バリアフリーデザイン』が作成され、バリアフリーという言葉が広く知られるようになる。
1982年 国連総会で『障害者に関する世界行動計画』が採択される。
1987年 イタリア政府が国連で障害者の権利を守る国際条約の提案を行なう。
1989年 スウェーデン政府が国連で障害者の権利を守る国際条約の提案を行なう。
1989年 国連でスウェーデン提案が『障害者の機会均等化に関する基準規則』として採択される。
2001年 メキシコ政府が国連で国際条約の提案を行なう。
2001年 国連総会で障害者の権利条約の設置が採択される。
2006年 国連総会で障害者の権利条約として『障害者の権利、尊厳の保護、促進に関する包括的、総合的国際条約』が採択される。

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